高い給料よりも魅力的?

福利厚生充実なら安月給でも快適?

2014.02.04 TUE

就職・転職先を選ぶ際は、つい給与額だけにとらわれがち。だが、意外とバカにできないのが給与以外の手当てやサポート、いわゆる「福利厚生」だ。

ライフプランや家計のコンサルティングを請け負うファイナンシャルプランナーの福一由紀さんによると、福利厚生を賢く使えば給与額以上に快適な生活を送ることも可能だという。

「サラリーマンのなかには福利厚生をまったく使わない人もいるようですが、せっかくの制度なんですから“ヘビーユーザー”になったほうが絶対におトクです」(福一さん)

では具体的にどんな制度があるとトクをするのか?

「やはり一番は食や住居に関するものですね。場合によっては生活費を大幅に圧縮することも可能です。例えば食費補助。社員食堂のほか、レストランやコンビニで使えるクーポンを支給している会社もあるようです。うまく使えば昼食代を大幅に減らすことができます。また、社宅や独身寮があるなら積極的に利用したほうがいいですね。住宅手当として給料に上乗せする会社もありますが、住宅手当は所得として扱われますので、そのぶん税金が高くなってしまいます。手当てをもらうより無料の社宅に住んだほうがトクですよ」

仮に、住宅手当として年間72万円(月6万円×12)が給与に上乗せされた場合、税金と社会保険料は合わせて約24万円(所得税率10%で試算)となる。年間24万円の差は確かにデカイ!

ただ、こうした福利厚生の充実度は企業の規模によって差がありそう。小さな会社だと、あまり手厚い制度は期待できないのでは?

「確かに大きな会社のほうが内容は充実しています。でも、おもしろいサービスが多いのは圧倒的に中小企業のほうですよ。例えば『デートの軍資金を支給する制度』や『バーゲンの日は半休をとっていい制度』などがあります。近年は話題性を狙って個性的な福利厚生制度を導入する企業が増えているようです」

一見おふざけムードが漂う制度だが、単に奇をてらっているわけではない。バーゲン半休は「新しい洋服を身に着けて生き生きと仕事をしてほしい」。デート支援は「仕事ばかりしてないで、デートでもしてリフレッシュしてこい」と、それぞれ社員へのメッセージが込められているという。

なにげに会社のポリシーが見え隠れする福利厚生制度。制度の内容で職場を選ぶのも、意外とアリかもしれない。
(榎並紀行/アイドマ・スタジオ)

※この記事は2011年02月に取材・掲載した記事です

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