ビジネスマンのロードマップを各種統計データで読み解く

最も忙しい26歳、残業○○時間超

2016.03.01 TUE


約40年間の長い会社員人生…一体どんなことが待ち受けているの? イラスト/寄藤文平
万感の思いとともに終わりを告げた学生生活。その余韻にひたる間もなく、社会へのトビラは開かれる。これから始まる約40年の会社員人生。どんなことが待ち受けているのだろうか? 22歳の将来を、各種統計データに基づくロードマップで探ってみた。

22歳■初任給は上がり基調
昨年度の大卒社会人の初任給(男性)は平均20万4500円。これは2年連続の上昇、かつ過去5年間では2番目に高い水準となっている。近年は上がり基調にあるため、今年の新社会人の初任給も期待できる?(※1)

26歳■最も忙しいのはこの年齢?
意外(?)にも、全年代の会社員のなかで最も残業時間が長いのは26歳。ひと月あたり平均50時間を上回る。若手時代のハードワークで鍛えられた経験が、タフなビジネスパーソンの素地になるのかもしれない。(※2)

31歳■晩婚の傾向はさらに加速?
平成26年度における男性の初婚年齢は平均31 . 1歳。平成13年に比べ2.1歳も上昇するなど、ここ10年で晩婚化が加速しているようだ。このままだと現22歳世代では“適齢期”が、さらに上がっている可能性も。(※3)

32歳■初めての役職付きに
順当に評価を積み上げ昇進していけば、係長クラスの年齢層がココ。ちなみに、係長の平均年収はボーナス込みで629万9000円。対して役職なしは546万3500円となっている。出世の有無は、収入にかなり響くようだ。(※4、※5)

32歳■最後の転職適齢期?
将来への不安から、30歳前後でこれから進むべき道について思い悩む会社員は多い。なお、転職成功者の平均年齢は32歳。転職という選択肢をとるなら、30歳すぎから準備をしておくべきなのかもしれない。(※6)

37歳■念願のマイホーム購入
初めて家を買う平均年齢は、分譲戸建て住宅の場合で37 . 4歳。平均価格は、分譲・戸建てとも同じく約3600万円。30年ローンを組むとすると、会社員人生のおよそ3分の2を住宅ローンとともに歩むことになる。(※7)

39歳■課長昇進で一気に昇給?
「島耕作」が課長に昇進したのが35歳。だが、一般的にはそれよりもう少し先の40歳前後が課長の適齢期とされている。なお、30代後半の課長の平均年収は811万4700円。役職なしに比べ、約190万円も高い。(※4、※5)

42歳■40代にして一念発起
独立の道を選んだ人の開業時の平均年齢は42歳。雇われの身では達成できない目標が見つかったら、起業するのも手か。ただし、40代にして収入が激減するリスクも高く、相応の覚悟が問われるのは言うまでもない。(※8)

42歳■結婚生活破たんの危機
離婚した元夫婦のうち、結婚から離婚までの平均年数(結婚生活に入ってから同居をやめたときまでの期間の平均)は11.1年。つまり、31歳で結婚したとすると、42歳前後で離婚の危機が訪れることに?(※3)

47歳■出世レースの勝ち組に
部長まで到達できれば、会社員としてはかなりの勝ち組といえるだろう。狭き門をくぐり抜けて得られる平均年収は1157万3900円となっている。同年代の非役職者に比べ、なんと約380万円も多い高給取りだ。(※4、※5)

52歳■独立後10年を突破
開業した会社の約3割は10年後に撤退しているというデータも。すなわち、42歳で起業すると、52歳で路頭に迷う可能性が。一方、会社員の給与は52.5歳でピークになり720.1万円。進む道次第で格差が出そうだ。(※4、※5、※9)

54歳■子どもの独立に万感の思い
第1子が大学を卒業。ここまでの教育費は全て国公立の場合でも952.8万円とかなりの出費に。私立高校→理系の私立大学に進むと1421万円にも上る。40代後半から50代前半は子どもの教育費が最もかさむ時期だ。(※10、※11)

60歳■定年、そして新たな人生へ
会社員としてのゴールを迎えても、人生はさらに続いていく。2025年には年金支給開始年齢が65歳になるため、60歳で定年の人は5年の「無給期間」が生じることに。平均2156万円の退職金が大きな拠り所になるだろう。(※12)

各種統計データに基づく平均的なロードマップ。この通りに歩めれば、それなりに幸せな未来が訪れそうな気もする。しかし、突発的なアクシデントで、方向転換を強いられることもあるのが人生。サバイブするための知恵と精神力が必要となるだろう。
(榎並紀行/やじろべえ)

【出典】
※1 平成27年「賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況」(厚生労働省)
※2 VORKERS「約6万8000件の社員クチコミから分析した残業時間に関するレポート」
※3 平成26年「人口動態調査」/
※4 出典:労務行政研究所の調査「役職別昇進年齢の実態と昇進スピード変化の動向」(平成21年)
※5 出典:平成26年賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)
※6 DODA「ホンネの転職白書 転職年齢はなぜ上昇し続けるのか? 転職成功者の年齢調査」
※7 平成26年度「住宅市場動向調査」(国土交通省)
※8 日本政策金融公庫「2014年度新規開業実態調査」
※9 出典:中小企業白書2011
※10 出典:平成24年度 子供の学習費調査(文部科学省)
※11 出典:日本政策金融公庫「平成27年教育費負担の実態調査結果」
※12 出典:平成25年「勤労条件総合調査結果の概況」(厚生労働省)

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