デジカメ、薄型テレビ、DVDレコーダー

「新三種の神器」市場に異変業界地図が塗り替えられる!?

2005.04.07 THU

デジタル景気を支えてきた「新三種の神器」の市場に異変が起こり始めている。

陰りが見えてきたのがデジタルカメラ。カメラ映像機器工業会によると、04年の国内出荷額は約2452億円と前年比0.9%減。99年の統計開始以来、初めて前年を割った。台数ベースでも1.3%増と前年の28.8%増から大幅鈍化。国内普及率は50%を超えているだけに、市場の成熟化は否めない。すでに京セラは製品事業からの撤退を表明。ソニー、キヤノンなど上位5社で市場の8割以上を占有しているが、今後さらに淘汰が進む可能性がある。

一方、薄型テレビは、業界団体の世界市場予測によると、液晶テレビの需要が04年の798万台から09年には5900万台へ7倍増、またプラズマテレビも232万台から1160万台へ約5倍増が見込まれる。しかし、価格はこの1年ほどで2~4割ほど下落。ここまで下落すると採算が悪化、パイオニアや富士通などほとんどのメーカーでは赤字事業化しているという。国内メーカーでは、液晶のシャープ、プラズマテレビの松下電器産業が世界出荷台数トップだが、サムスンやLGなどの韓国メーカーが猛追してきそうだ。

DVDレコーダーは、04年の国内出荷台数ベースで403万台と前年比倍増、出荷額も1.5倍増の約2180億円となった(MM総研調べ)。販売価格はここ1年で平均25%程度の下落、やはり薄型テレビ同様、メーカーの採算は厳しくなっている。しかも、東芝、三洋電機、NECなどの「HD DVD」陣営と、松下、ソニー、パイオニア、シャープなどの「ブルーレイディスク」陣営という次世代規格をめぐる業界内の対立があり、シェア争いはますます激化。昨年は各メーカーがシェアを落とす一方で、ソニーが2位に急浮上した。かつてのVTR規格争いを思い起こさせるこの対立、業界関係者からは消費者の買い控えにつながると指摘され始めているようだ。

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