味の素からサロンパスまで

流行のネーミングライツ果たして、その宣伝効果は?

2005.11.24 THU

新潟県は今月、サッカーJ1のアルビレックス新潟の本拠地「新潟スタジアム」のネーミングライツ(命名権)売却を発表した。

ネーミングライツは70年代に米国で生まれ、80年代以降急速に普及。地域貢献の側面を含め、日本でも定着しつつある。03年には「東京スタジアム」が「味の素スタジアム」に名称変更、今年に入り、「県営宮城球場」が「フルキャストスタジアム宮城」に、「千葉市蘇我球技場」が「フクダ電子アリーナ」になるなど、多数の導入事例が見られた。スポーツ以外の施設でも、最近では久光製薬が東京・有楽町の映画館「丸の内ルーブル」のネーミングライツを購入。12月中旬から「サロンパス 丸の内ルーブル」へと名称が変わる。

ところで、決して安くはない購入費用。それだけの宣伝効果はあるのだろうか?

人材派遣大手のフルキャストでは「今年1月から8月にメディアで球場名が取り上げられた回数を金額に換算すると、約4億4000万円の宣伝効果」(広報室・佐藤裕介氏)があったと算出。目に見えない効果も計上すると約13億円にものぼるというから、年間契約料2億円(3年契約)のモトは十分に取れたということか。

また、東京スタジアムと5年間12億円の契約を結んでいる味の素は「若年層や料理をしない人への親近感が抜群に上昇したはず」(広告部・國島尚道氏)、5年半で年間約1億円の契約を千葉市と結んだフクダ電子は「自社商品であるAED市場の活性化も狙いのひとつ」(広報・IR部 安倍誠氏)と話す。AEDとは自動体外式除細動器、つまり心肺停止の非常時に心臓に電気的ショックを与えて蘇生させる装置。同社ではこれを施設内に配備、商品アピールにもつなげているというわけだ。

もっとも、大分スタジアム「ビッグアイ」のように名乗りを上げているのに命名権の買い手が一向に決まらない例も。企業にとって「お買い得」かどうかは、施設自体の魅力次第だといえるだろう。

関連キーワード

注目記事ピックアップ

 

編集部ピックアップPR

ブレイクフォト