バブルも不況も、これで解明!?

「40歳から44歳の人口」が、景気と株価を決めていた!

2007.01.25 THU

年末年始、新聞や雑誌でやたらと見かけたのが、今後の景気や株価を占う企画。いろんな人たちがいろんな説で予想を打ち立てるわけだが、R25世代には難しくてピンと来ないものも少なくない。だが、シンプルで明快、実にわかりやすい、なんとも目からウロコの説を見つけてしまった。それが昨年9月に発刊された、インベストメント・アナリストの木下晃伸氏の著書『投資の木の育て方』で紹介されている「40歳から44歳の人口が景気と株価を左右する」という説だ。

ベースになっているのは、アメリカの人口統計学者ハリー・S・デント・ジュニアが1992年に著書で打ち立てた「人口動態連動の法則」。アメリカでは統計的に見て45歳から49歳が最もお金を使う年齢だという。そこで、この年代の人口と景気・株価の関係を調べてみると、驚くべきことにこの年代の人口が増えれば景気が拡大、減れば景気が悪くなることを見抜いた。誰もがバブルだと言い張った90年代のアメリカの株式市場で、この年代の人口が増えるから景気は拡大し、株価も上がると予測。事実、予想通りダウ平均は1万ドルを突破、株価は実に3倍以上になったのだという。

この説を日本にあてはめたのが木下氏。考えてみれば、GDPの6割を占めるのが個人消費。個人消費が拡大すればするほど、モノを買ってもらった企業は潤い、それが個人に還元されて、また個人消費を拡大させる好循環が生まれる。最もお金を使う年代の人口が増えれば、景気が刺激されるのも当然といえば当然かもしれない。木下氏は、日本で最もお金を使っている年代が40歳から44歳と突き止め、この年代の人口と日経平均株価の推移を比べてみたのだ。

左上の図(※R25本誌では左上に図が表示されています。)を見てもらえれば一目瞭然だが、まさしく人口の増減と株価が連動していたのである。では、今後はどうなるのかといえば、いわゆる団塊ジュニアが40歳から44歳を迎え、この年代の人口がこれから大きく増えていくのだ。今後の日本経済、しばらく期待大、なのである。


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