特定エリアのターゲットに発信

スマホ普及で「O2Oビジネス」加速

2012.04.09 MON


家電量販店や駅ビルなどで導入されている「スマポ」は、店舗にチェックインするとポイントを貯められたりサービスを受けられたりするサービス
店頭でフェイスブックのチェックインをすると、100円クーポンプレゼント! これは3月に、ユニクロが行ったキャンペーンだ。こうしたネットとリアルをつなぐ「O2O(オンライン・ツー・オフライン)ビジネス」が、いま注目を集めているという。

「O2Oビジネスとは、ネット上(オンライン)の情報で現実(オフライン)の購買行動を喚起しようとするもの。ネットを通じて割引やポイントアップサービスを知らせ、店舗への誘導や購買を促します」(インプレスR&D「インターネットメディア総合研究所」の河野大助さん)

ウェブサイトから実店舗で使えるクーポンを配る手法は、いままでもあった。しかしスマートフォンの普及が、O2Oのマーケティング手法としての評価を高めたそう。

「スマホで位置情報サービスを使う人が増え、特定エリアの顧客に向けた情報発信がしやすくなりました。O2Oの考え方は、チラシやDMと似たようなものが多い。スーパーの特売チラシを近隣住民だけに届けるのと同様、位置情報を介してサービス情報を店舗近隣にいるユーザーのスマホだけに届けるわけです」

なるほど、情報はより店舗近くの顧客に届けた方が効率的ですね。

「はい。たとえば『TSUTAYAサーチ』というアプリでは、ユーザーが登録した『ご利用店舗』のクーポン・お得情報だけを得られます。最近では、店舗の中でチェックインした顧客だけにサービスを提供する例もあるんですよ」

こうした動きは、今後も増えていくのでしょうか?

「地域に根ざした小売業界では、今後も伸びるでしょう。コンビニや駅ビルなど、O2Oは幅広い分野で注目されています。利便性を高めるため、スマホで決済できる仕組みも作られていくと考えられますね」

常に自分の居場所を監視されているような気になるものの、うまく利用すればお得なのは間違いなし。これも、ビジネスの新潮流といえるのかもしれませんね。
(有馬ゆえ)


関連キーワード

注目記事ピックアップ

 

編集部ピックアップPR

ブレイクフォト