不景気に増加するらしい!?

建築条件付き宅地はどんな物件?

2014.04.14 MON


住まいを構えれば、僕らもいよいよ一国一城の主。「どうせ買うならやっぱり新築一戸建て!」という方も少なくないのでは? ただ、住宅雑誌やネットを見ていると、ひとくちに新築一戸建てといっても、いろいろな販売形態がある様子。「分譲宅地」や「建て売り住宅」という聞き慣れた言葉のほかに、「建築条件付き宅地」なんてのもあるんだけど、これってなに?

「建築条件付き宅地とは、売り主が指定する建築会社との工事契約を条件に販売される宅地のこと。土地のみを販売する『分譲宅地』や、すでに完成した建物と土地をセットで販売する『建て売り住宅』とは異なり、土地と建物の販売を二本立てに行うのが特徴ですね」とは、不動産コンサルタントで、個人向け不動産コンサルティングサービスを手がけるさくら事務所代表の長嶋修さん。

つまり、建築業者は決まっているけれど、まだ建物が建っていない宅地を購入するということですね。うーん。なんだかややこしいですが、どうしてこんな販売形態が?

「消費者側から見れば、土地購入後に建築業者を探す手間がなく、『建て売り住宅』に比べて間取りや仕様を自分好みに変更できることがメリット。一方、販売業者側から見れば土地と建物を実質的にセットで販売できるうえに『好条件の土地だけど、建物が不人気で売れない』というリスクを回避することができます。実は不況時には『建築条件付き宅地』が増える傾向にあるんですよ」(同)

では「建築条件付き宅地」購入で気をつけるべき点は?

「自分好みの建物を建てられるのが『建築条件付き宅地』のメリットですが、指定の建築会社によってできない工事方法や使えない資材もあります。また、もともとの表示価格内でできる間取りや仕様(設備や仕上げなど)の制限もあり、標準仕様を超える場合には、追加料金が発生することも。そのあたりを、工事契約の前にしっかりと確認することが必須ですね」(同)

基本的に戸建て住宅の販売形態は、上記の「分譲」、「建て売り」、「建築条件付き宅地」の三種類だが、工事の完了前に「建て売り住宅」として売り出す場合もあるという。これは、「売り立て」あるいは「青田売り」というもので、建築確認申請(その土地に予定の建物を建ててOKかどうかの法的確認)が済んでいない場合は違法となるので注意が必要とのこと。

いろいろと難しいルールのある戸建て住宅購入。まさに一生に一度の買い物となるだけに、十分勉強した方が良さそうだ。
(吉原 徹/サグレス)

素人ではなかなか分からない戸建て住宅販売のシステム。うっかり勘違いして損をしないためにも、慎重に契約を進めるのがよさそうだ

※この記事は2011年08月に取材・掲載した記事です

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