男27歳・結婚ってどうよ?

第12回 結婚前に、離婚のリスクを考えてみた

2009.04.27 MON

男27歳・結婚ってどうよ?

挙式の準備から当日までって想像以上に疲労困ぱい。
ある意味ギリギリラインで当日を迎える。

その時点ですでに新婚旅行も決まってるし、
大概女性の意見が優先された場所になる気がする。

うちは主人の休みに合わせたので5ヶ月後だったけれど
『自分が行きたい場所』に旅行ができるなら、
旅行を楽しんでから別れた方がイイじゃないか?と思った。

旅先で楽しむだけ楽しんで、
成田に着いたらハイさよなら♪の気持ちがものすごくよく分かった。

熟年離婚も似たようなことじゃないかと思う。

定年なるまでに自由な時間を過ごして、
いざ夫が退職したらお金だけ貰ってさよなら♪も、わからなくもない。

投稿者:えのちんさん(女性/37歳/埼玉県)

ダンナさんとの気持ちのすれ違いが、
このような思いを抱くきっかけになったのでしょうか!?

結婚前に相手との離婚を想像する人はほとんどいないと思いますが、
この投稿からは、
「離婚」が決して非現実的ではないということがよくわかります。

今回は、目をそらしがちな結婚の悲しい結末(?)「離婚」について、
その可能性やリスクを調査してみたいと思います。
図版制作/武藤将也(BLOCKBUSTER) 平成13年度国民生活白書内の表「離婚の動機別割合」の一部。トップ3のなかでも「性格が合わない」がダントツで多く、増加傾向にあるのも特徴的だ。このほかにも「家族・親族と折り合いが悪い」「家庭を捨てて省みない」「生活費を渡さない」(女性多数)、「同居に応じない」(男性多数)などにも票が集まった

年間20万件以上も発生する!?離婚数が増加する理由に迫る!



結婚にも独身時代の交際と同様に、別れの可能性があります。そう、離婚です。1950年代には年間7~8万件台だった離婚数は、70年代に10万件を超え、96年には20万件に達します。

以後、02年の28万9836件をピークに徐々に減少し、ここ数年は25万件前後で推移しています(平成20年『人口動態統計の年間推計』より)。

数字だけ見ると決して少ないとはいえない離婚。一度は永遠を誓った二人が、なぜ袂を分かつのでしょうか?

平成13年度国民生活白書によると、離婚の動機のトップ3は「性格が合わない」「異性関係」「(男性が)暴力を振るう」(表参照)。

これらが時代の変化に左右されないところをみると、スタンダード(?)な離婚の動機といえそうです。その一方、90年代前半の「成田離婚」やここ数年の「熟年離婚」など、時勢を反映した離婚があるのも事実。

お見合い・縁談結婚が多数を占め、相手に対する理解不足が夫婦のすれ違いを生んだ70年代と恋愛結婚が主流の00年代では、離婚に至る背景は異なるのかもしれません。

「恋愛結婚が主流の現代は、若い世代の離婚率が非常に高い。これには様々な要因があるかと思いますが、個人的には若年層の精神年齢のさらなる低下が大きくかかわっているのではないかと感じます」

こう話すのは『離婚を考えたときに読む本』の著者である松江仁美弁護士。

若年層の離婚率については、国立社会保障・人口問題研究所の「人口統計資料集」に詳しく、00年における有配偶離婚率は、19歳以下で女性の約6割、男性の約4割、20~24歳で男女の約4割にも上るそうです。

男女ともに1割前後という30代以降の有配偶離婚率と比べると、若年層の離婚率の高さがうかがい知れます。

「若年層における離婚者の多くは『できちゃった結婚』をしたカップルといわれています。昨今は、自分の人生、そして相手の人生に対する責任意識の低い若者が増えつつあるということでしょう」(松江弁護士)

社会意識の変化により、離婚に対して後ろめたさを感じる「伝統的な離婚観」が薄れつつある現代。

社会全体として、離婚によって失われるものの大きさに、なかなか気づけない現状があるのかもしれません。
離婚届の見本。当事者は必要事項を記入し、署名と捺印をする。協議離婚の場合は、当事者以外に証人の署名が必要になる

解決しない問題も…離婚のリスクっていったい何?



2009年3月23日。数日前より噂されていた藤原紀香・陣内智則夫妻の離婚報道が全国を駆け巡りました。

彼らは芸能人なだけに、離婚経験を多くの人に知られてしまうところですが、現在は戸籍に離婚歴を表すバツ印をつける制度がなくなったため、一般的には離婚経験を表す要素は薄まっているようです。

とはいえ、当事者が離婚により負うダメージは、僕のような独身者には想像がつかないつらさがあるのもまた事実。『離婚を考えたときに読む本』の著者・松江仁美弁護士によれば、一般的に離婚によって生じる可能性のある問題は、大きく分けて「金」「子ども」の2つがあるそうです。

まずは金について。自分の行為が原因で離婚に至った場合、相手に対して慰謝料を払う義務が発生する可能性が高くなります。慰謝料には特に相場はなく、加害者の年収などが判断基準になるのだとか。

「例えば慰謝料100万円といっても、年収300万円の人と年収3000万円の人では負担感が異なります。なので慰謝料は、一般的に加害者の行為の重さに、年収などが考慮されて決まります」(松江弁護士)

どうやら、慰謝料には相手に対する損害賠償という性格に加え、加害者に対するペナルティーとしての意味もあるようです。
松江仁美弁護士の著書。離婚を決心する前の心構えから、離婚の種類と手続き、よりよい再出発のためを迎えるための様々なアドバイスを掲載。過去の実例・判例も数多く収録する。『離婚を考えたときに読む本』(税込価格1365円)
夫婦間に子どもがいた場合は、慰謝料に加えて養育費が発生します。しかし、こちらは慰謝料と違って相場があるそうです。

「養育費は裁判官たちの研究の成果として公開された『養育費算定表』をもとに、義務者(払う側)の年収と権利者(親権者)の年収を比較して算定されるケースが多いですね。例えば、義務者の年収が500万円の場合、権利者の年収が200万円なら、月々6~8万円の養育費、権利者が年収300万円なら月々4~6万円になるなど、条件によって変動するのです」(松江弁護士)

現在、弁護士を通しての示談や裁判の判決などには、ほとんど「養育費算定表」が用いられるそうです。

とはいえ、国内の離婚の大多数は夫婦の話し合いによる「協議離婚」で、金銭問題についても夫婦間の話し合いで決着をつけるケースが多いのだとか。

しかし、離婚には話し合いで解決できないことも存在します。それは、子どもの問題。

「離婚のリスクとして最も考慮しなければならないことは、子どもの精神面を損なう可能性です。それを避けるためには、離婚の理由をきちんと子どもに説明することが重要になってくるでしょう」(松江弁護士)

確かに子どもを授かっていた場合は、離婚は夫婦だけの問題ではなくなってしまっています。

「結婚」「離婚」は当人同士だけでなく、家族も巻き込む可能性が高いもの。その責任の大きさは、僕らの想像以上のものなのかもしれません。 「結婚前に離婚のことを考えるなんて、どうなの?」

今回の記事を書く前に僕が思っていたことです。
今の僕に同じ気持ちがまったくなくなったのかといえば、そんなことはありません。

ただ、「結婚とは、離婚の可能性を含んだもの」。
これははっきり意識するようになりました。

「今までふざけたことばかり書いてきたのに、
何を急にマジメな雰囲気を出してんだ?」と思われたみなさん。

最後くらいはカッコつけさせてください。

そうなんです。みなさんのご厚意により連載してきた当レポートも、
今回をもちましていったんピリオドを打つことになりました。

非常にさみしい限りなんですがみなさんともいったんお別れです(泣)!

しか~し、多くのみなさんの無言のアンコールに応え、
5月25日からなんと新連載をスタートいたします! 

その名も「28歳 パパってどうよ?」(仮)

結婚についての疑問をことごとく解決してきた(?)僕が、
次に挑むのは「子ども」の不思議です。

そこで、みなさんから「こんなテーマを扱ってほしい!」
というお題を大募集したいと思います!!

今回のレポートの感想とあわせて、どしどし投稿してください!

それでは、末筆ながら改めてお礼を。

これまで応援してくださった読者のみなさん、
本当にどうもありがとうございました!!

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