男28歳・パパになる!ってどうよ?

第3回 子育てに3000万円!? ど、どうする…

2009.06.22 MON

男28歳・パパになる!ってどうよ?

息子が結婚します。
二人とも子どもは考えていないようですが、
私は子ども、好きです。

育児は手伝うので、産んでほしいですね。
家もあるからローンの心配はなしだよ。
寂しい老後になるよ。 母

投稿者:ようちゃんさん(女性/65歳/東京都)

うむむ。このお母様の愛情たっぷりの投稿から感じたのは、
両親は子育てにおいて心強いサポーターになってくれる、ということ。

共働きの場合、昼間に預かってもらうことはもちろん、
学費などの援助をしてくれる可能性も十分あります。

巷では、「子育てには3000万円かかる」なんて恐ろしいウワサ(?)もありますが、
両親のサポートがあれば、そのハードルも乗り越えられるはず!

そこで今回は、子育てにかかる資金の内訳から、
資金の貯め方、援助の可能性などを探ってみたいと思います。
イラスト/後藤亮平(BLOCKBUSTER) 夢いっぱいのおなじみフレーズも、マネーという現実を考慮すると、かなりの覚悟がいるような…

子どもを育てるのに本当に3000万円もかかるの?



「3000万円」。子どもをひとり育てるのにかかる金額として、みなさんも一度くらいは耳にしたことがある数字ですよね? そもそも子どもの養育費になぜこれほど金額が必要とされるのか。まずは3000万円の内訳を見てみましょう。

保険会社大手AIUが2005年に発表した「現代子育て経済考」には、1人の子どもが誕生してから大学を卒業するまでの22年間にかかる費用の概算が記載されています。

その項目は、大きく分けて「基本的養育費」と「教育費」。まずは、基本的養育費の内訳をチェックしましょう。

●基本的養育費(内訳)
出産・育児費用:約91万円
食費:約671万円
衣料費:約141万円
保健医療、理美容費:約193万円
おこづかい額:約451万円
子どもの私的所有物代:約93万円

これらの合計で、22年間にかかる養育費はおよそ1640万円と試算されています。

一方、教育費は幼稚園、学校を公立と私立のどちらに通わせるかで大きく異なってきます。ここでは、最も費用のかからないコースと最もかかるコース(小学校は公立のデータのみ。仮に私立コースは公立と同じ金額を加算した/大学は私立で、医・歯学部進学を除く)の両極を見てみましょう。

●教育費の概算
幼稚園 公立:64万円 私立:147万円
小学校 公立:308万円 公立:308万円
中学校 公立:229万円 私立:525万円
高校 公立:252万円 私立:479万円
大学 国立:492万円 私立大学理系:720万円
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合計 国公立:1345万円 私立:2179万円

上記が22年間の教育にかかる費用の試算。上下で800万円近くの差がありますが、低い方を基準にしても、基本的に養育費との合計がおよそ3000万円になります。

う~ん、それにしてもこの金額は高すぎる気がするのですが。

「この発表は、おそらく習い事なども含まれた数字でしょう。国立大学の費用もかなり高めに試算されています」というのはファイナンシャルプランナーのたけやきみこさん。

たけやさんの試算では、公立国立大学と進んだ場合の教育費は700万円前後(学費のみ)になるそうです。

ただ、それでも塾・予備校費などを含めるともう200万円近くの上乗せがあり、結局子どもの養育・教育費は2500万~3000万円くらいが相場のよう。そう考えると、改めてヘコんでしまいます。

「3000 万円というまとまった金額を耳にすると、とてつもない金額のように感じますが、一般的には、養育費全般と高校までの教育費は家計のなかでやりくりする家庭が多いんですよ。つまり30~40代の夫婦で家庭の収入が年間で500~600万円くらいあれば、ある程度の努力をした上で、手取りの収入でまかなえるレベルともいえます。特に養育費は細かい出費の積み重ねなので、個人的にも1600万円も費やしたという負担感はそれほど感じませんでしたね」(たけやさん)

ホント? と思いつつ、なんだか希望のあるお言葉に言葉にちょっとホッとしました。とはいえ、「家庭の収入が比較的低水準だった場合は、住宅ローンとの兼ね合いなどで教育費削減といった可能性も出てきます」と、しっかり現実的なお話も。

将来的に収入面がどうなるか予測しづらい昨今、生活費と教育費を天秤にかけないようにするためには、独身の今から貯金していた方がよいのでしょうか。
手取り収入から貯金分を差し引いた1カ月の生活費は、封筒に分けて管理。各名目の残高がすぐに分かるので、出費を抑えようという心理が働きやすいそうです

祖父母も大事な“収入源”!?子育て資金の貯め方を学んだ!!



世帯収入が年間500万円前後で子どもが1~2人いる30~40代夫婦の家庭では、子育てにかかるあらゆる費用として、月々平均7万2000円かかるそうです(野村証券「家計と子育て費用調査」の2007年度の結果より)。

ただ、子育て費用は子どもの成長とともに徐々に増加するもの。未就学~小学は月々6万円前後ながら、中学からは10万円弱、高校では12万円程度と、10代前半の倍近くに上ります(同調査より)。

加えて、高校卒業後には大学の学費という超ビッグな出費が待っています。文部科学省の調査でも「入学金+4年間の授業料」の平均が、国立大学で平均約230万円、私立大学で約350万円。

つまり、子どもが高校を卒業するころには少なくとも300万円前後の資金が必要になりそうですが、ファイナンシャルプランナーのたけやきみこさんからは貯金について次のようなお話がありました。

「貯金はやみ雲にするものではありません。まずは、子どもが生まれた時点で彼らの将来の方向性をある程度考え、それを実現させるにはいくらお金が必要かを把握しましょう。そして、その目標に向けて貯金を始めるとよいと思います。ただ、30~40代で年収500~600万円の世帯の場合、基本的には手取り収入の2割くらいを貯金しないとまとまった資金として貯まらないと思いますので、たとえ現状の生活が苦しくても、頑張って2割貯金をキープすることをオススメします」

つまり、今をラクするより、将来の安心を選ぶべきということか。生活費も収入から貯金分を差し引いた額でまかなった方がよいそうです。

そんな貯金のために削られてしまう生活費を少なからず補うのが国や自治体からの援助。

児童手当は子どもの人数により援助内容が変わりますが、基本的には3歳未満までは月額で1万円、3歳から12歳までは月に5000円が支給されます。また地域によりかなり差はありますが、幼稚園の入園料や保育料の補助金を出している自治体も多数あります。

子どもが生まれた時にもらえる出産育児一時金からこれらの手当や補助金を総合すると、子ども一人あたり100~200万円。これは、かなり家計の助けになってくれそうです。

さらに意外と(?)根強く残っているのが、祖父母が教育費を援助するケース。

「子どもは、いろんなポケットを持っているもので、祖父母もそのひとつ。結婚資金のような大きな額ではなく、中学の入学金など10~30万円くらいの援助を受けるケースをよく耳にします」(たけやさん)

やはり、祖父母にとって孫は目に入れても痛くない存在ということなのでしょうか。とはいえ、もちろんこのような援助を受けられない人もいるでしょうし、お金のことは夫婦の力だけでなんとかしたいと思っている方も少なくないでしょう。

ただ、夫婦共働きを続けていくつもりなら、できれば女性が若いうちに子どもを作った方がいいかもしれない、とたけやさんはいいます。

「晩産の方が、経済的に余裕のある状態で子どもを育てられそうですが、30代後半で一度退職した女性が元のポジションに復帰するのは現実的にはなかなか難しい面があります。そのような面を鑑みると、晩産よりは比較的若いうちに出産をした方が、出産後もキャリアアップをしやすいといえるかもしれません」

家計を支える方法は千差万別。まずは、どのような方法で収入を得ていくのか、夫婦の将来設計を明確にすることが一番大切なのかもしれません。 お金の話はたいてい落ち込むことが多いのですが、
今回は厳しいなかにもちょっと希望があったような気がします。

でも、たけやさんからは「学費や住宅資金のことを考えたあとには、
もう老後の資金について考えなくてはなりませんからね」
といわれ、もうですか? とまたまたちょっとヘコみ気味です(苦笑)。

さて、お金の話はしばらく忘れたいボクとしては、話題をガラッと変えて
イマドキの子どもたちが育つ環境に目を向けたいな~
と思っているのですが、いかがでしょう?

最新ゲーム機、ケータイ、PC、塾通い。

ボクらの幼少期とは比べようもないくらい生活環境が
大きく変わっていると思うのですが、
一体彼らはどんな生活を送っているのでしょうかね?

「自分の幼少期とココが違う!」とか
「今の子どもたちはなんでこんなことをするの?」など、
現代っ子たちのナゾがありましたら、どんどん投稿をしてください!

個人的にもちょっとリサーチをしてみたいと思います。

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