「頭痛注意報」「熱中症アラーム」etc.

新サービスが続々と登場!天気予報ビジネス最前線

2009.04.16 THU



画像提供/ウェザーニューズ
僕らの生活に欠かすことのできない天気予報。春先には花粉や桜前線の動きが世間の耳目を集めるが、最近では予報の種類もかなり細分化されている。「頭痛注意報」や「熱中症アラーム」、「交通障害リポート」や「肌の乾燥注意」などといった様々なコンテンツを民間の気象業者が展開しているようだ。

「93年の気象業務法の改正で、気象庁以外の民間事業者も独自の予報を行えるようになりました。気象情報はただのデータですが、弊社では予報の分野を33種類にわけ、個別に対応策の情報を提供しています」と業界最大手のウェザーニューズ社は語る。

気象は、いろいろな市場に影響を及ぼしている。気温や天候によって、どんな商品を仕入れるか、電力がどのくらい必要か、船の航海ルートをどうするべきか、航空機を欠航すべきか。そうした判断の材料となる情報を法人向けに発信するのも民間の気象業者の重要な仕事なのだ。このようなニーズは、今後も増えると予想される。

「いわば気象によるリスクのコンサルティングを行っているんです。市場ごとに求められるものも違いますから、まだまだ細分化できるだろうし、ビジネス的な広がりもある。この不況ながら、業績も堅調に推移しています」(ウェザーニューズ社)

ちなみに、ウェザーニュースの有料会員になると携帯電話からその日の空の写真や体感情報などを送れるようになる。その情報を活用した結果、昨年はゲリラ豪雨の事前捕捉率70%以上という高確率で予報メールを出すことができた。「虹アラーム」や「夕焼け小焼けメール」など、天気を楽しむためのコンテンツもある。会員から情報を得ながら、会員料金も得られるという一石二鳥のビジネスモデルだ。会員から集められた情報は、より細やかな予報をするための材料にもなる。

気象情報をベースに、無数の価値を創造する天気予報ビジネス。いまや、気象業務法改正以前とは比べものにならない領域までカバーする奥深い世界なのだ。


関連キーワード

注目記事ピックアップ

 

編集部ピックアップPR

ブレイクフォト