不況下で心配のタネはいっぱい

勤務先の倒産リスクを見極めるコツが知りたい!

2009.06.18 THU



イラスト:村田らむ
いまだ脱出の糸口すら見えない不況下で倒産件数も高止まりが続いているが、そんななか、信用調査会社・東京商工リサーチがDVD『危ない会社の見分け方 与信管理の基礎』を発売した。羽振りの良さそうな取引先が、実は取り込み詐欺を目論んでいたという内容だが、今のご時世、取引先以上に自分の会社が心配。そこで、東京商工リサーチ情報部・友田信男統括部長に自分の会社がヤバいかどうかを見極めるコツを伝授してもらった。

「会社が倒産するということは、要するにお金がないということ。業績の不調が続いたり、資金を調達できなければ会社は倒産します。その兆候として、一番大きいのは、給料の遅配でしょう」

なるほど、お給料がちゃんと支払われなければ、その会社にお金がないのは明白だ。ただ、そんな事態に陥る前に察知したいところだが。

「よく言われるのは、それまであった観葉植物がなくなったり、コーヒーベンダーがなくなったりしたら危ないという話。資金繰りに困ったら、まず業務に直結しないコストを下げようとするのが経営者の発想でしょう。経営陣の会議が異常に多すぎるとか、逆に社長宛の電話がバンバンかかってきているのに、社長が逃げ回っているなんていうのも危険な兆候です」(同)

また、会社の内情をよく知る人がいち早く逃げ出したら、黄色信号の点灯だ。

「たとえば、経理部の人間が何人も続けて辞めたり、社内で将来を嘱望されていた営業のエース級が辞めたり。もっと危険なのは役員の退職です」(同)

「あの人が見切りをつけたなら、おしまい」というやつだ。友田氏によれば「近年、倒産についてはこれまでの常識が通用しなくなっています。歴史があったり上場していたり黒字だったりしても、資金繰りに詰まって倒産するケースが増えている」という。会社に異変を感じたとき、それが何を意味するのかを見極める洞察力がこれまで以上に必要になっているようだ。


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