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震災後はTVとポータルサイト重視…SNSの評価は

2011.04.01 FRI

噂のネット事件簿


「ソーシャルメディアで個人が発する情報」は、「信頼度が上がった」「信頼度が下がった」どちらにも3位にランクイン。同研究所は「震災関連の情報取得において、ソーシャルメディアの利便性を多くの回答者が実感した一方で、デマやウソの情報に触れる機会も結果として増加した可能性が高かったことが考えられます」としている ※この画像はサイトのスクリーンショットです
野村総合研究所は29日、東北地方太平洋沖地震の発生後1週間の間に、人々がどのようなメディアを重視したかを調査し、その結果を発表した(対象:関東在住20歳から59歳の3224名)。それによると、「重視しているメディア」(複数回答)ではNHKがトップで80.5%。2位が民放、3位がネットのポータルサイトだ。また、震災関連の情報に接して「信頼度が上昇したメディアは?」という質問にたいしては、上位からNHK(28.8%)、ポータルサイト(17.5%)、ソーシャルメディアで個人が発信する情報(13.4%)。反対に信頼度が低下したのは、政府・自治体(28.9%)、民放(13.7%)、ソーシャルメディアで個人が発信する情報(9.0%)となっている。

ネットに関しては、日本ではポータルサイトが重要視されていたといえそうだが、米国赤十字社は、2010年7月、緊急災害時に助けを求める場合、どのツールを使うかを調査(対象:18歳以上の男女約1000名)。そこでは44%の人が「ツイッター、FacebookなどのSNSで誰かに助けを求める」とし、また、35%は警察や病院等の機関が持つフェイスブックページの掲示板に、28%はツイッターのダイレクトメッセージという機能を使い直接連絡をする、とのことだったという。

災害時のソーシャルメディアの有用性について、上記の調査結果に対する2ちゃんねるのスレッドでは、

「デマも多く流れたがツイッターが最強だったな。生の情報がすぐ流れてくる」
「メールがろくに通じない状況で、知り合いの安否確認したのはTwitterだったし、ローカルな給水情報とか、どこの店にはまだ米の在庫があるとか、そういう情報も流れてくる」
「全国規模の状況把握や政府の会見はマスコミで、ローカルな情報収拾はTwitterが有効」

知人との連絡やローカルな情報をリアルタイムで集めるにはツイッターの便利さを認める一方、デマ拡散のきっかけにもなっていることから、

「マジレスすると所属機関が明記してあり実名で責任をとれる人のツイートは信頼できる」

と、ソース確認の重要性を改めて指摘するユーザーもいた。上記の調査結果やネット上の反応をみると、正確な情報収集にはテレビやポータルサイトでの発表、情報発信や連絡手段としてツイッターが有効と感じている人が多いようだ。

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