副業している人/していない人を比較してみました

実は副業者のほうが本業に満足してる!? 副業をしているR25世代の実態を調査!

仕事・ビジネスby 新R25編集部

働き方改革の必要性が叫ばれるなか、注目を集めている「副業」という選択肢。厚生労働省も「働き方改革実行計画」を踏まえ、副業・兼業の普及促進を図っています。

ただ、ひと昔前は“お小遣い稼ぎ”の印象が強かった副業も、最近はその目的や内容が変化しているそう。

そこで新R25総研は、セールス特化の副業プラットフォーム「Kasooku」を運営する株式会社ドゥーファと共同で副業をしているR25世代(※)を対象にアンケートを取り、最新の副業実態を調査しました!

副業を始めた目的と副業後の変化

まずはじめに調査したのは、副業を始めた目的。

やはり最も多い動機は「収入アップ(56%)」でしたが、それに相当するくらい「成長・スキルアップ(50%)」を目的にしている人も多いことがわかりました。

また、「好きなことをやりたい」という人も約3割。実際の目的は複合的であると想像されますが、副業は「本業ではできない経験を積む場所」として捉えられているようです。

続いて、実際に副業を始めたあとの変化について。

「本業の勤め先への帰属意識が低くなった(9%)」「本業がおろそかになった(3%)」などのネガティブな回答は全体の1割以下で、相対的には「新しい知見やスキル、経験が得られた(25%)」「違う分野の人とのつながりを持てた(24%)」などのポジティブな変化が目立つ結果となりました。

空いた時間を有効活用しながら、本業に悪影響のない範囲でスキルアップや人脈づくりができている人が多いようです。

副業をしている人の実態

副業を始めた動機やその後の変化は明らかになりましたが、実際に副業をしている人たちはどのような人たちなのでしょうか?

副業をしている人/副業をしていない人を比較しながら、彼らの実態を深掘りします。

まずは副業をしている人と副業をしていない人の「本業のやりがい」を比較したところ、副業をしている人は25%が「(本業に)やりがいを感じている」と回答したのに対し、副業をしていない人は同項目への回答が10%にとどまる結果に。

「やや(やりがいを)感じている」を含めても、むしろ副業をしている人の方が本業にやりがいを感じている傾向が見てとれます。

副業をしている人の「本業の給料への満足度」に関しても、「満足している or 比較的満足している」と回答した人が全体の51%となり、副業をしていない人の同項目への回答比率(46%)を上回りました。

Q3の結果もあわせて考察すると、「本業に不満があるから副業をしている」というわけではなさそうです。

「スキルアップのために自己投資をしていますか?」という質問に対して「はい」と答えた人の割合は、副業をしている人(65%)と副業をしていない人(29%)で2倍以上の差が出ました。

成長意欲が高く、普段から自己投資にお金をかけている人ほど副業意欲も高い傾向があるようです。

副業環境について

最後は、副業をしている人たちがどのような環境で副業をしているかについても聞いてみました。

「会社から副業を認められている」と確信をもって副業をしている人は全体の約半数

4人に1人は副業禁止の環境であることをわかったうえで副業をしているようです。

副業を認められている会社に勤めている人が53%(Q6より)という状況下で、会社に申請したうえで副業をしている人は30%でした。

また、4人に1人は(申請フローが存在することを知ったうえで)申請をせずに副業をしているようですが、副業をしている人の半数弱は申請フロー自体を知らないという結果に。

申請フローが整備されていない、もしくは(整備されていたとしても)社員に認知されていない会社が多いようです。

約半数の人が「会社に副業が認められているかわからない or 副業が認められていない」状況(Q6より)で副業をしているにも関わらず、副業に後ろめたさを感じている人は全体の1割程度のようです。

会社の就業規則では社員の副業を規制しづらい時代になりつつあるのかもしれません。

最後に、副業の継続意思について聞いてみると、実に99%もの人が「今後も続けていきたい」と回答しました

彼らにとって副業は単なる一時のお小遣い稼ぎではなく、ある種のライフワークとなっているようです。

旧来の「副業」のイメージが変わりつつあることがわかった今回の実態調査。

副業をしてみたいと考えている人、副業人材の活用を検討している企業、副業ルールを整備したいと考えている企業。

それぞれが今の時代に合わせて副業との付き合い方を見直すきっかけになれば幸いです。

(※)調査概要

調査主体:株式会社Cyber Now&株式会社ドゥーファ
調査地域:全国
調査対象:従業員数1,000名以上の企業に勤める25〜30歳の会社員
サンプル数:200人(副業をしている人100人/副業をしていない人100人)
調査手法:「株式会社クロス・マーケティング」パネルを活用したインターネット調査
調査実施時期:2019年4月19月(金)~2019年4月21月(日)

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