事業を成功させるためには、ブランドリフトを把握することが大切です。

ブランドリフトとは、打ち出した広告によって、ブランドの認知度・好感度・購買意向などがどの程度上昇したかを示す指標のこと。

“広告に接触していない人”も対象にした「消費者調査」をおこなうことで、コンバージョンやクリック率だけでは測定できない“ユーザーの反応”まで確認できるので、次の戦略を立てやすくなります。

僕が読んで感銘を受けた、マーケター・森岡毅さんの『確率思考の戦略論 USJでも実証された数学マーケティングの力』という本があるのですが…

そのなかでもっとも衝撃的だったエピソードが、表題にもある「USJ」の意思決定。

森岡さんは、当時低迷していたUSJの経営を再建すると言い、最大の投資である450億円で「ハリー・ポッターエリア」のオープニングを成功させたそうなんです。

「ハリー・ポッターエリア」が初年度に達成すべき追加集客は200万人。それに必要な認知レベルは全国90％です。

広告を投資できる限界まで割いても75％が限界なので、差分の15％を埋める必要があります。

逆に言えば、残り15%の認知度さえカバーできれば、事業目標を達成できるということ。

そこで森岡さんは、残り15％を埋めるために、「自身が書いた書籍をベストセラーにする」というゲリラ的な奇策をおこない、見事話題化に成功したそうなんです。

はい。

このような事例から、まずは「事業目標」と「ブランドリフト」の関係性を数理モデルによって把握することが重要だと気づきました。

ブランドリフトを把握して「今、ブランドが着手すべきもっとも重要な課題は何か」を明確にすることが、事業目標達成への近道だと思っています。

そんな事業のブランドリフトの把握に役立つのが、私たちが開発した新ツール「プレファレンス・アナライザー®️」です。

「TVCM」「ネット広告」「SNS投稿・口コミ」など、要因ごとの売上増加量をダッシュボードで可視化。

「ブランドが何にもっとも注力すべきか？」を明らかにするツールです。

自社ブランドだけでなく、競合ブランドの分析もできます。

ためしに人気飲食チェーンを調査対象にして、「TVCMで1年間にどれだけ売上が増えたか」を推定したところ…

某大手ハンバーガーチェーンは378.9億円、某大手牛丼チェーンは64.5億円などと推定*することができました。

「消費者調査」の設計と、それを解析する方法がポイントになります。

まずは、セルフ型アンケートツール「Freeasy」で消費者調査を実施。

「消費者調査」をした時点から遡って1年間の購買回数を推定します。

このとき、TVをよく観る“利用意向の高い人”の増加率を、因果推論（統計学の一分野の研究）を用いた「傾向スコア」によって推定していくのですが…

通常、「TVCMを見た」と答える人は「見ていない」と答える人と比べて、ブランドのことを記憶しやすい“ロイヤリティが高い人”に偏る傾向にあります。

この偏りを補正してブランドリフト効果を推計するための“理想的な実験”に近い状態を疑似的に作れる分析が、「傾向スコア」なんです。

これらの手法を駆使することで、ブランドの広告効果を定量的な把握を実現できています。

このツールは、経営者やマーケターが市場や顧客を深く理解して戦略を描くための、いわば「航海図」のようなもの。

因果推論と確率モデルの分析を駆使して「消費者調査」をするだけで、自社だけでなく“競合のTVCM”などの各マーケティング施策ごとの売上増加金額までわかってしまうのです。